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主権回復記念日を心よりお祝い申し上げます

 本日4月28日は、主権回復記念日であります。

 国家にとって、主権の持つ意義はいまさら語るまでもありませんが、58年前の今日、日本は7年間に及ぶGHQの占領を終え、ようやく主権を回復しました。しかし、日本が真に主権を回復したとは思っておりません。

 占領期に作り替えられた憲法のままでの「国家権力の最高独立性」。北方領土、竹島を不法占拠されたままでの「国家の統治権」――真の主権として認めるわけにはまいりません。そればかりか、永住外国人への地方参政権付与により、「国政の最高決定権」まで奪われれば、わが国は実質すべての主権を失うわけです。

 こういう日本にしたくない――国民の願いを結集する日として、本日を祝日とすることに賛同し、心からお慶び申し上げます。
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時効撤廃には賛成だが、遡及はいただけない

 政府は27日、殺人など死刑に相当する凶悪事件の公訴時効の廃止を柱とする改正刑事訴訟法と改正刑法が成立したことを受け、両改正法を同日公布し、即日施行した。これにより、1995年4月に岡山県倉敷市で起きた放火殺人事件をはじめ、過去15年間の未解決の殺人事件などの時効は撤廃され、捜査が継続される。

 千葉景子法相は27日の衆院本会議後に記者会見し、「(改正法の)成立から間が空いて時効が成立することのないようにしたい。きょう中に施行して時効が回避されれば一つの成果だ」と、改正法成立の意義を強調した。

 改正刑事訴訟法は殺人や強盗殺人など、最高刑が死刑となる罪の時効(改正前25年)を撤廃。最高刑が無期懲役以下の人を死亡させた罪の時効も、原則として2倍に延長した。強姦(ごうかん)致死罪は15年から30年に、傷害致死罪や危険運転致死罪は10年から20年にそれぞれ延長された。(27日付時事通信「時効廃止を即日施行=殺人など、改正法成立」)


 政府が、今国会に提出していた刑法と刑事訴訟法の改正案が本日、衆議院本会議で可決、成立し、即日施行された。両改正案は、今月1日に参議院で審議入りし、14日に通過したばかりだった。時効撤廃をめぐっては、昨年10月に千葉景子法相が法制審議会に諮問、それを受けた法制審議会は、今年2月に現行案と同内容の答申をしていた。殺人、強盗殺人などの最高刑が死刑に当たる罪に関しては時効を廃止、それ以外の人を死亡させた罪に関しても、時効期間を概ね現行の2倍に延長するという。結果として人を殺めた犯人が逃げ続けることは、遺族にとってはこの上ない苦痛である上、社会にとっても大きな不安を残す。法改正の趣旨には賛成だ。

 これに対して、日弁連などの弁護士団体は、この改正自体に反対しているという。その最大の理由は、証拠の不備、および劣化による冤罪の増加であるが、近年飛躍的に信頼性を増したDNA鑑定などの科学技術を駆使すれば、これによって必ずしも冤罪が増えるとは思われない。また、これら時効の廃止や延長に伴い不可欠となる警察官の増員も、「犯罪なき社会」の実現のためであれば惜しんではならない。膨大な証拠の管理や保存など捜査や財政面での課題はまだまだ多いが、犯人逮捕に向けて国を挙げて努力してほしいと思う。

 だが、他方で気に懸かることもある。犯罪を憎むものとして、犯人の「逃げ得」は絶対に許すことはできないが、これとはまったく異なる「法の不遡及」の原則について一定の疑義が残った。この改正法の効力は、すでに時効が成立した事件には及ばないが、まだ時効が完成していない事件には適用されるという。これは「罪刑法定主義」から導かれる「遡及処罰の禁止」という近代刑法の大原則に背くことになりはしまいか。遡及処罰の禁止や一事不再理を規定した憲法39条にはこうある。「何人も、実行の時に適法であつた行為又は既に無罪とされた行為については、刑事上の責任を問はれない。又、同一の犯罪について、重ねて刑事上の責任を問はれない」。

 当該行為時に殺人や強盗殺人がすでに違法行為であったことや、当該行為時の罰則と今回法改正によって科される罰則とが同等であることは否むことのできない事実であるが、ならば刑罰の及ぶ範囲に関する時効については、事後法が許されるというのであろうか。この規定は単に刑罰の遡及を禁じているだけで、時効はそれに当たらないという意見が本当に通るのだろうか。2005(平成17)年1月1日の改正刑事訴訟法の施行によって、最高刑が死刑となる罪の公訴時効期間は、15年から25年に延長された。前年の12月31日までになした罪の時効は15年、1月1日からは25年だ。これが妥当な改正だろう。時効が遡及する今回の改正には、いささか懐疑的にならざるをえない。

 思い起こすと、「法の不遡及」に明確に違反したものといえば、東京裁判(極東国際軍事裁判)がある。終戦の翌年に作られた「極東国際軍事裁判所条例(チャーター)」をもって、新たな「戦争犯罪」を拵(こしら)えて、つまり多くの同胞を「戦争犯罪者」に仕立て上げて、彼らを裁いた。これを目の当たりにした日本人ならば、本来、この大原則にもっと鋭敏にならなければならないはずだろう。これを許したことによって、東京裁判を肯定する歴史観が積み上げられ、今日の廃頽とした日本を築いてしまったではないか。

 今回の法改正が、異例のスピード審議、即日施行となったのも、1995(平成7)年4月28日に発生した倉敷市児島老夫婦殺人事件の公訴時効が明日の0時に迫っていたためである。そのために審議を急いてしまった感は否定できない。メディアで度々取り上げられる世田谷一家殺害事件や名古屋市西区主婦殺害事件などの凶悪な殺害事件を引き起こした「人殺し」はひとり残らず捕まえてほしいが、一時の感情に任せて、その前にある大きなものを見逃してはならない。

あらゆるファシズム

 イタリアでは、4月25日は「ファシズム解放記念日」ということで祝日であるそうだ。あまりこれには関心ないが、日ごろ考えている「抗えない流れ」について二、三書き並べてみる。

 ■環境ファシズム

 戦前は戦争に大いに加担したはずの左派も、戦後は「反戦平和」に加えて「人権」、冷戦後は「環境」と忙しい。だが、これらを一欠片(ひとかけら)も疑わず、右に左に振り回され続ける国民が大勢いるという現状は嘆かわしい。それにしても、近年の「エコブーム」は、明らかに常軌を逸している。いよいよ「ファッショ」の域に入ったともいえる。もともと流行や規則に従順な日本人の気質と相まって、近年幅を利かせてきた。が、あの日置き去りにした慎重論がこのごろ、顧みられようとしていることもまた事実である。現にわが市でも、来年度よりゴミの分別のルールが緩和されるという。

 「1990年比○○%カット」ということばを新聞をはじめとするマスメディアではよく目にするが、このスローガンに問題があるのはご承知の通りだ。EUはこの標語にこだわる。そのわけは、当時EUに加盟していた西ヨーロッパの国々が、すでにハイレベルな環境技術を誇るなか、1990(平成3)年以降、EUに加盟してきたのは、格段にエネルギー効率の劣る旧東欧諸国だった。つまり、90年までの澄んだ水面(みなも)に東欧という墨汁を注いでおいて、それをこれからみんなできれいにしようというのが、EUの目標なのだ。西ヨーロッパ諸国は、東欧諸国の「お手伝い」をするだけでこの約束を履行できるというきわめて楽な目標なのである。しかも、その「お手伝い」とは、西ヨーロッパ諸国によって大きなビジネスチャンスでもあるからなおうれしい。

 一方の日本も、西ヨーロッパと同じく90年には、世界に冠たる省エネ大国であった。なのに、その省エネ大国・日本が、米中やEUよりも多くのCO2を減らすよう迫られたのが京都議定書であり、鳩山由紀夫首相の提唱する「90年比25%削減」である。21世紀の不平等条約ともいえるこれらの合意を、政府はなぜだか結びたがる。あたかもそれが社会正義であるかのごとく。これを「エコブーム」ならぬ「エブーム」といわずしてなんといおうか。

 西ヨーロッパには、自助の精神がないばかりか、虎視眈々と排出権取引のための市場の整備に急(せ)いている。日本の善意は、またもこうして国際社会の餌食になろうとしている。何よりの問題は、「環境」が投機の対象になり、バブルを引き起こし、いずれははじける。ここ数年の世界同時不況どころではないかもしれない。数十年後には、「環境バブル」が世界経済の崩壊を引き起こすことになりやしないか、と強く危惧するのである。

 ■地デジファシズム

 2011(平成23)年7月24日、地上デジタル放送に完全移行する。画面右上に表示された「アナログ」の文字に怒りを感じることも減ってきた。地上デジタル化によって、電機メーカー各社が潤っており、それを政府が狙っていたことはまず疑う余地がない。もちろん、電波の過密状態を解消するねらいやこれまでの国民への優遇措置があったのは認めるところだが、まだ使えるテレビの買い替えを促進する動きは、前述のエコ、循環型社会の形成には真っ向から異なる。今、使用可能なテレビの廃棄量はすさまじい。政府は一方で3R(Reduce〈削減〉、Reuse〈再使用〉、Recycle〈再利用〉)を唱えながら、もう一方では事実上、大量破棄を迫っているからである。片山虎之助総務相(当時)に電機メーカー特需のために国民には負担を頼む、とでも言ってもらった方が、よほど財布のひもは緩むのだが、仕方ないかとあきらめる。

 ■禁煙ファシズム

 政府税調、ならびに厚生労働省が、タバコ税増税を積極的に推し進めている。受動喫煙を防止するため、あるいは健康増進のために、タバコ税の増税は欠かせないのだという。たしかに度重なる増税にもかかわらず、税収は減少傾向にあるため、タバコ全体の消費量としては減っている。しかしながら、喫煙者に向けられる世間の厳しい視線から避けるように身を寄せ合って喫煙する愛煙家を見ると、気の毒に思ってしまうのは私だけではあるまい。

 邦画などに見られるように青春の象徴として、タバコはひとつの役目を負う。青春の代名詞的存在の吉田拓郎も、「酒・タバコ・睡眠薬 はては接着剤 シンナー遊び」(『青春の詩』)をもって青春としている。極端な弊害を伴う文化、あるいはパチンコのような違法すれすれの遊びは廃せられてしかるべきであると思うが、一方でこれまで堂々と合法であったものを違法とすれば、依存してきたものにとってはこの上ない苦痛が生じてしまう。つまり、長期的展望で喫煙を防止しようとか、あるいは学校で児童に徹底的した指導を図るとかいうことをせず、拙速に禁煙を強いる社会では、概して閉塞感が漂(ただよ)いがちだ。人に注意するときは、自分がそのことを人によく教えてあったかどうか自問せよ、という教えがにわかに効いてくる。

 ■財政破綻ファシズム

 わが国の国債の信用度は、依然として高く、国債を資産が上回っても、財政はなかなか破綻しない。たしかに、極端に上回れば、あるいはメディアが財政破綻を叫べば、たしかに信用は危うくなるだろう。大昔は、蔵相の一言一句が問題になったが、今やメディアの報道も同等の力を持っているといってよいからだ。むしろ、後者は前者に比べて責任を追及されない分、恐ろしいものであるともいえよう。だが、これらが平静を保ちさえすれば、国家や国営に対する信頼度の極端に高いわが国では、これらを危惧する必要は低い。当然、中長期的には起こりうる危機に備え、逼迫した財政を再建することが望ましいが、それは不況下にある今ではない。財政再建に囚(とら)われすぎて目的を見失ってはならない。

 ■“貧しくなる”ファシズム

 このまま少子化が進めば、日本は国家としての維持が困難になるとの指摘は正しいが、著しく歪んだ人口ピラミッドの耐震化をすれば、その限りではないだろう。中国のように、毎年1000万人を超える新規労働者を抱えるような国では、年率10%以上の経済成長が望ましいが――日本のような人口減少社会でも成長した方がよいに決まっているが――、鈍化したからといって悲観するに足りない。人口爆発を続け、食糧問題が深刻化する世界情勢の点からすれば、これまた落胆するに足りない。もちろん、国力の観点からすれば、このまま少子化が進んでよいわけはない。が、いたずらに気落ちしていても、社会から活力が消えてしまう。大切なのは、メリットとデメリットを適切に区分し、正しく認識することだ。

拉致被害者の早期救出を祈る

 「金正日はすべての拉致被害者をすぐに返せ!国民大集会」が25日、東京・日比谷公会堂で催される。

 3月下旬に「北朝鮮に拉致された日本人を救出するための全国協議会(救う会)」からお知らせをいただいたにもかかわらず、参加できないことを申し訳なく思う。もとより、大したことはできない。集会や講演会に参加したり、小欄で怒りの声を上げ、解決を願う日本国民のひとりに数えてもらうことぐらいだ。微力ではあるが、拉致被害者の奪還を訴える最大組織・救う会の署名を呼びかけさせていただく。

 明日の大集会を前に、横田めぐみさんの出身地・名古屋よりすべての拉致被害者の早期救出を心より祈る。

 ※拉致被害者の救出を願う方で、まだ署名がお済でない方は、こちら(PDFファイル)より署名用紙をダウンロードしていただき、〒112-0013 東京都文京区音羽1-17-11-905 北朝鮮に拉致された日本人を救出するための全国協議会までご郵送ください。拉致被害者の帰国には、あなたのご署名が必要です。

産経さん、いわんこっちゃない

 官僚答弁を禁止し副大臣、政務官を増員する国会法改正をめぐり、民主党の山岡賢次国対委員長が今国会での実現を強行する姿勢をちらつかせていることに、野党だけでなく与党内にも警戒感が広がっている。「国会運営のルール変更は全党合意で」との原則を崩せば、将来に禍根を残しかねないためだ。

 国会法改正に関しては慣例的に議長の諮問機関である議会制度協議会や、各党国対委員長会談などの場で議論し、合意を目指してきた。だが山岡氏は、官僚答弁禁止に熱心な小沢一郎幹事長に配慮し「強行と言われても責任を果たさなければいけない」と表明。

 このため野党各党は横路孝弘衆院議長に懸念を伝え、連立与党の社民、国民新両党も強行採決に反対している。

 過去の例では1998年、証人喚問中のテレビ中継を可能とする改正議院証言法が全会一致で成立。2000年には、省庁再編に伴い常任委員会を再編する改正国会法も全会一致で成立した。

 全会一致でなかったのは、党首討論や副大臣制度導入などを盛り込んだ国会活性化法。共産、社民両党が反対したが、与党と野党第1党だった民主党などの賛成で99年に成立した。(18日付共同通信「国会法改正強行に警戒感 禍根残すと与党内にも」)


 国会での官僚答弁を原則禁止にする「国会法改正案」が、近く成立に向けて動き出しそうな情勢となってきた。改正をめぐっては、かねてから小沢一郎幹事長が積極的で、当初は昨秋の臨時国会での成立を目指していたが、会期や社民党との調整不足から断念した経緯がある。すでに今国会では、平野博文官房長官の指示によって、内閣法制局長官を「政府特別補佐人」から除外し、国会での答弁をさせない方針を取っているが、今回の法改正では、その動きをさらに強化するねらいがあるものと見られる。しかし、民主党政権樹立後に留任が決まった宮崎礼壹(れいいち)前内閣法制局長官が、1月に突如退任するなどしており、これまでにはさまざまな憶測を呼んでいる。

 官僚答弁の禁止といえば、一見もっともらしい「政治主導」のように見られるが、一方で政治家による「口封じ」にすぎないという見方もある。法制局長官は「行政府における法の番人」といわれる通り、きわめて専門性の高い知識を有する法のスペシャリストだ。「口封じ」をすれば、政治家による法令の恣意的解釈が横行しかねない。行き過ぎた締めつけは、「法の支配」の原則を危うくする。

 一方、今国会では政治家同士の本格的な論戦が実現できるかどうかも重要なテーマだ。具体的には、官僚答弁の禁止に向けた国会論戦のルール作りだ。

 平野博文官房長官は法改正を待たず、内閣法制局長官に答弁させない方針をとった。集団的自衛権の行使の問題など国益にかかわる政策の憲法判断を、内閣法制局に任せていたことを改めようというものだ。

 日米同盟の強化につながる集団的自衛権の行使容認に向け、行使を阻んできた法制局長官答弁の枠を離れた議論を歓迎したい。(1月18日付産経新聞「主張」より)


 これは今年始めの産経新聞「主張」である。国会法改正の動きを「改めようというものだ」「歓迎したい」と概ね好意的に受け止めている。しかし、官僚である法制局長官を内閣の法解釈から排除すれば、永住外国人への地方参政権付与などの憲法解釈で、政府見解が民主党に牛耳られる可能性があり、権力が一極集中する恐れがある。1月20日付の小欄「見えてきた通常国会の全貌(上)」でもこの点を指摘し、産経新聞の反応をめぐっては、「一昨年末の国籍法の改正にみる産経新聞の初動の遅れの二の舞にならなければよいのだが」とまで指摘させてもらった。というのも、産経新聞は国籍法3条1項違憲訴訟問題で、「時代の流れくんだ判決だ」と法令違憲判決に賛同を示すにとどまらず、この法案の危険性に対する察知も遅れてしまったからだ。その後、「不正排除へもっと議論を」と再度社説に取り上げたのは、衆院通過後のことだ。だが、このままいくと、この国会法改正もその「二の舞」である。産経新聞は、他のメディアが黙殺する家族観や倫理観、国家の大問題などを日ごろから取り上げる唯一のメディアといってよい。国民の「知る権利」への奉仕はNo.1と認めたい。しかしながら、このような欠点があるのも事実だ。思い出していただきたい――「日本には産経新聞がある」。この国会法改正問題が近く「主張」を飾ることを期待したい。
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プロフィール

オーデーベース

Author:オーデーベース
 顔と名前をお見せするその日のために、鄙見を認(したた)めてまいります。市政か、県政か、あるいは国政かわかりませんが、愛する日本と故郷のために勇往邁進することをお誓い申し上げます。

 人ひとりにできることは限られております。あるいは遺産も功績も何ら残せずに終えてしまうかもしれません。ただ、あのころの先人はよくやったと後世に云われたとき、その十把一絡げにされた先人のひとりにでもなれたのなら、それは大変喜ばしいことであります。子孫に少しばかりはわれわれを顧みてもらいたいなどというおこがましい希望はだれにでも起こりうるのではないでしょうか。それは、おおいに欲深い願望なのかもしれません。しかし、先祖を回顧していないわれわれだけが回顧されようなどという考えそれこそがおこがましいものであるにちがいありません。

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