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第二次安倍内閣にメディアはどう対峙する

 衆議院選挙後の安倍第2次政権が現実味を帯びるや、朝日新聞の“宗旨替え”は素早かった。5年前は安倍政権批判の急先鋒だった朝日だが、9月の総裁選で安倍氏が勝利するや、いの一番でインタビューを掲載した。

「木村伊量・社長は財界人を交えて安倍さんと会談したり、政治部長も面会しているようです。以前のような険悪な関係ではない」(安倍氏側近)

 産経新聞は以前からの“安倍応援団”。毎日新聞も現在の安倍氏の政策秘書が毎日出身のため、関係は良好といわれる。意外なことに、「憲法改正」が社論の読売新聞、「財界第一」の日経新聞との関係が微妙だという。

「読売は財務省と近く、丹呉泰健・元事務次官を本社監査役に迎えている。財務省としては安倍氏の金融政策に難色を示しているし、経団連は安倍氏の評価を決めかねている。そうした勢力が安倍政権を危険視しているところがある。もしかしたら、安倍政権批判の口火を切るのは朝日ではなく、読売か日経かもしれません」(財務省中堅)(「週刊ポスト」平成24年12月21・28日号「安倍政権誕生で批判の口火切るのは朝日ではなく読売、日経か」)


 特別国会の首班指名選挙において、内閣総理大臣に指名される自民党の安倍晋三総裁に対し、メディアがどのような姿勢で臨むのか、われわれは注意深く見守り、場合によっては、行動を起こさねばならない。

 6年前の首相在任中、メディアがいかに劣悪な手法によって、安倍首相を攻撃したか――安倍氏はこう回顧する。「総理ブラ(下がり)のときには、5人連続、朝日の記者が聞くわけですよ。ちょっと異常でしょ? 7、8人来ているわけですから。ふつう各社1人ですよね? 7、8人来てて、次々質問させて、イライラさせよう、何とか私に失言させよう、ということ」「鳩山政権だって、菅政権だって、事務所費の問題なんか、半分ぐらい問題があるんじゃないの? この基準でいけば。だから、いいとは言いませんよ。フェアにやってもらいたい」。

 また、小川榮太郎氏は著書のなかで、安倍内閣の松岡利勝農水相(当時)の政治資金問題の関連記事を125件掲載した一方、民主党の小沢一郎代表(当時)の政治資金問題は14件のみ。安倍氏が推進した教育基本法改正については、反対派の記事70件に対し、賛成派記事は3件の掲載に止まった、とその偏向ぶりを強調する(小川榮太郎『約束の日――安倍晋三試論』〈幻冬舎、2012〉より)。

 第一次安倍内閣が断行した(1)国民投票法の制定(2)防衛庁の省昇格(3)教育基本法の改正という戦後の大改革に対し、メディアが中立的視座に立つことなく、それをただ否定的に報道したことは事実である。そして、安倍内閣への態度をもって、図らずも各紙のスタンスが明らかとなった。すなわち、朝日、毎日、日経、読売、産経の順に、戦後レジームに親和的であるということだ。情報の精度を認識したうえで、読者がそれを好んで手に取る週刊誌はともかく、その多くが隠れたイデオロギーを意識することなく、日常に据え置かれる新聞が多面性に欠けることは許されない。

 上記記事では、第一次安倍内閣に対する批判の急先鋒だった朝日、毎日が態度を軟化させ、日経、読売が硬化させているという。しかしながら、根本にある戦後レジームについて、朝日、毎日が安倍氏と認識を一にすることはありえない。それには終戦を凌ぐ衝撃を必要とするはずだ。
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何に怯えた、TBS

 TBSは25日、北朝鮮による韓国砲撃を受け、29日夜に予定していた大韓航空機爆破事件の実行犯、金賢姫元北朝鮮工作員(48)への長時間インタビューを中心に構成された特別番組の放映を無期限延期すると発表した。「緊迫した朝鮮半島情勢を勘案した」(TBS宣伝部)ためだが、専門家からは「こういう時勢だからこそ放映すべき」との声もあがっている。

 放送延期が決まったのは、29日午後9時から予定していた「月曜ゴールデン」の特別企画『大韓航空機爆破23年目の真実~独占・金賢姫11時間の告白&完全再現ドラマ・私はこうして女テロリストになった…』。金元工作員が日本訪問から韓国に帰国した直後の7月23日から2日間、約11時間にわたりソウル市内で実施したインタビューを中心に構成した、約2時間の再現ドラマだ。

 爆弾テロ遂行に向けた緊迫する状況や、金元工作員が日本語教育を受けたとされる日本人拉致被害者、田口八重子さんとの交流の様子などを、当時の映像などを交えて詳細に描いているという。

 TBSは、「(朝鮮半島は)情勢が流動的であり、放送することで想定外の影響が発生することを考慮した」と説明しているが、この判断について、インターネット上では《「緊迫した朝鮮半島情勢」だからこそ真実に基づく情報を発信する意義がある》などと異論が噴出している。

 1992年に金元工作員の単独会見に成功したジャーナリスト、大林高士氏も、「TBSの対応は、日本政府の弱腰外交と一緒」と手厳しい。

 「金賢姫関連の報道では、私の時も韓国内で特番が組まれましたが、その日に合わせて北は38度戦で砲撃を行ってきました。こうした北の過剰な反応をTBSが怖れたのかは知りませんが、だからこそ放送することに価値があるし、ジャーナリズムの神髄だと思う。かつて“報道の雄”を自任していた同局の判断としては残念でなりません」

 TBSは、同番組の代わりに、ドラマ『女タクシードライバーの事件日誌5』を放映する予定。(26日付夕刊フジ「弱腰TBS! 金賢姫ドラマ、無期限延期に異論続出」)


 TBS系列で本日、放送予定だった「大韓航空機爆破23年目の真実~独占・金賢姫11時間の告白&完全再現ドラマ・私はこうして女テロリストになった…」が北朝鮮による延坪島砲撃事件を受け、「情勢が流動的であり、放送することで想定外の影響が発生する」おそれがあるとして、無期限延期されることとなった。TBSはいったい何に怯えて、この判断に至ったのだろうか。

 この番組は「こんなに長いインタビューを受けたのは初めて」と金賢姫元死刑囚自身が語るように、これまで明らかにされなかった真実を含んでいる可能性がある。また、再現ドラマ部分は「緊迫する中での爆弾テロ遂行の様子や、日本語教育を受けた拉致被害者の田口八重子さんと過ごした時間などを克明に再現」(15日付産経スポーツ「民放初!金賢姫の証言ドラマ…真相に迫る」より)しているとのことで、拉致事件に対する世論の関心を再び集めることも期待される。そして、何より今回の砲撃事件と大韓航空機爆破事件とは決して無縁でない。いずれも「後継者争い」の最中に起こっているのだ。日本のメディアは連日、金正日委員長の後継が三男・正恩氏に決まったかのごとく報じているが、正恩氏の国内での格は低く、他の勢力への配慮も垣間見える。要するに、熾烈な「後継者争い」はいまだ終わっていないのだ。その意味でも、北に対する注目度の高いいまを逃していつ放送するというのか。

 思い返せば、「TBSは死んだ」という迷言を残しながらも終生、それに依存したジャーナリストは、自身の番組に招いた安倍晋三幹事長(当時)をNHK番組改変問題の首謀と決めてかかったが、ジャーナリズムというものは今回のように何の圧力がなくとも、実に容易く屈服するものではないか――TBSは恥を知るべきである。

産経さん、いわんこっちゃない

 官僚答弁を禁止し副大臣、政務官を増員する国会法改正をめぐり、民主党の山岡賢次国対委員長が今国会での実現を強行する姿勢をちらつかせていることに、野党だけでなく与党内にも警戒感が広がっている。「国会運営のルール変更は全党合意で」との原則を崩せば、将来に禍根を残しかねないためだ。

 国会法改正に関しては慣例的に議長の諮問機関である議会制度協議会や、各党国対委員長会談などの場で議論し、合意を目指してきた。だが山岡氏は、官僚答弁禁止に熱心な小沢一郎幹事長に配慮し「強行と言われても責任を果たさなければいけない」と表明。

 このため野党各党は横路孝弘衆院議長に懸念を伝え、連立与党の社民、国民新両党も強行採決に反対している。

 過去の例では1998年、証人喚問中のテレビ中継を可能とする改正議院証言法が全会一致で成立。2000年には、省庁再編に伴い常任委員会を再編する改正国会法も全会一致で成立した。

 全会一致でなかったのは、党首討論や副大臣制度導入などを盛り込んだ国会活性化法。共産、社民両党が反対したが、与党と野党第1党だった民主党などの賛成で99年に成立した。(18日付共同通信「国会法改正強行に警戒感 禍根残すと与党内にも」)


 国会での官僚答弁を原則禁止にする「国会法改正案」が、近く成立に向けて動き出しそうな情勢となってきた。改正をめぐっては、かねてから小沢一郎幹事長が積極的で、当初は昨秋の臨時国会での成立を目指していたが、会期や社民党との調整不足から断念した経緯がある。すでに今国会では、平野博文官房長官の指示によって、内閣法制局長官を「政府特別補佐人」から除外し、国会での答弁をさせない方針を取っているが、今回の法改正では、その動きをさらに強化するねらいがあるものと見られる。しかし、民主党政権樹立後に留任が決まった宮崎礼壹(れいいち)前内閣法制局長官が、1月に突如退任するなどしており、これまでにはさまざまな憶測を呼んでいる。

 官僚答弁の禁止といえば、一見もっともらしい「政治主導」のように見られるが、一方で政治家による「口封じ」にすぎないという見方もある。法制局長官は「行政府における法の番人」といわれる通り、きわめて専門性の高い知識を有する法のスペシャリストだ。「口封じ」をすれば、政治家による法令の恣意的解釈が横行しかねない。行き過ぎた締めつけは、「法の支配」の原則を危うくする。

 一方、今国会では政治家同士の本格的な論戦が実現できるかどうかも重要なテーマだ。具体的には、官僚答弁の禁止に向けた国会論戦のルール作りだ。

 平野博文官房長官は法改正を待たず、内閣法制局長官に答弁させない方針をとった。集団的自衛権の行使の問題など国益にかかわる政策の憲法判断を、内閣法制局に任せていたことを改めようというものだ。

 日米同盟の強化につながる集団的自衛権の行使容認に向け、行使を阻んできた法制局長官答弁の枠を離れた議論を歓迎したい。(1月18日付産経新聞「主張」より)


 これは今年始めの産経新聞「主張」である。国会法改正の動きを「改めようというものだ」「歓迎したい」と概ね好意的に受け止めている。しかし、官僚である法制局長官を内閣の法解釈から排除すれば、永住外国人への地方参政権付与などの憲法解釈で、政府見解が民主党に牛耳られる可能性があり、権力が一極集中する恐れがある。1月20日付の小欄「見えてきた通常国会の全貌(上)」でもこの点を指摘し、産経新聞の反応をめぐっては、「一昨年末の国籍法の改正にみる産経新聞の初動の遅れの二の舞にならなければよいのだが」とまで指摘させてもらった。というのも、産経新聞は国籍法3条1項違憲訴訟問題で、「時代の流れくんだ判決だ」と法令違憲判決に賛同を示すにとどまらず、この法案の危険性に対する察知も遅れてしまったからだ。その後、「不正排除へもっと議論を」と再度社説に取り上げたのは、衆院通過後のことだ。だが、このままいくと、この国会法改正もその「二の舞」である。産経新聞は、他のメディアが黙殺する家族観や倫理観、国家の大問題などを日ごろから取り上げる唯一のメディアといってよい。国民の「知る権利」への奉仕はNo.1と認めたい。しかしながら、このような欠点があるのも事実だ。思い出していただきたい――「日本には産経新聞がある」。この国会法改正問題が近く「主張」を飾ることを期待したい。

いまだ誤報認めぬNHK予算審議

 来年7月のテレビ放送の完全デジタル化に向けた重点投資などを盛り込んだ、NHKの平成22年度予算が25日の衆議院総務委員会で審議され、全会一致で承認されました。

 NHKの平成22年度予算は、▽事業収入が6786億円、▽事業支出が6847億円で、完全デジタル化に必要不可欠な追加経費252億円を計上したことから、▽61億円の赤字となっています。

 NHK予算は25日の衆議院総務委員会で審議され、NHKの福地会長は「平成22年度は、3か年経営計画の2年目として、新たなデジタル時代に向けた取り組みを確実に進める重要な年だと考えている。放送の自主自律を堅持し、正確で公平・公正な放送に努め、多様化する視聴者の期待に応える情報番組や地域放送などの充実に力を注いでいく」と述べました。

 そして、採決の結果、NHK予算は、全会一致で承認されました。

 また、25日の委員会では、▽NHKは、放送が社会に及ぼす影響の重大性を深く認識し、不偏不党と表現の自由を確保して、公平、公正な放送の徹底に努めること、▽受信料の公平負担を図るとともに、受信料収入の国民・視聴者への還元の具体的方策について真摯(しんし)に検討すること、▽地上放送の完全デジタル化に向け、先導的な役割を果たすとともに、政府は、共聴施設の改修や経済的弱者への支援などにあらゆる対策を講じ、完全デジタル化の円滑な実現に万全を期すことなどとした付帯決議が全会一致で採択されました。

 25日の衆議院総務委員会の模様は、▽総合テレビと▽衛星第2、▽それにラジオ第1で、25日午後11時40分から録画と録音でお伝えします。(25日付NHK「衆院総務委 NHK予算を承認」)


 今朝未明、NHK総合テレビで放送されていた平成22年度NHK予算審議をご覧になっただろうか。25日の衆議院総務委員会で質問に立った自民党の赤沢亮正衆院議員らが、今年度も相次いだNHKの誤報について取り上げたが、答弁したNHKの日向英実専務理事は、「大きな問題がない」として、現時点でも謝罪、あるいは訂正をする考えがないことを明らかにした。幹部がこういう発言を繰り返すことは、「公共放送」という使命感の欠如と現状認識の甘さの表れであり、NHKの体質は腐りきっているとしか思われない。

 ■NHKの体質露呈した「JAPANデビュー」

 誤報のひとつはもちろん、昨年4月5日に放送された「シリーズJAPANデビュー第1回『アジアの“一等国”』」についてである。台湾に興味と親近感を抱いていた私は、日本と台湾を取り上げるというこの番組の放送を心待ちにしていた。が、番組で繰り返される「日台戦争」「人間動物園」という恐ろしい表現に驚愕し、「またとんでもないことが起こった」と思い、それ以降観るのをやめてしまった。視聴者の反応は案の定であった。この放送が「精神的苦痛」を与えたとして、8000人(一次提訴)もの視聴者がNHKに損害賠償を請求するという集団訴訟に発展したのである。その後、改めて番組を見直したが、それは偏った視点にのみ立脚した内容で、事実誤認も多く、とても公正・中立な「公共放送」とはいえない杜撰な番組だった。

 無論、台湾の方々の怒りも買った。番組に出演した柯徳三(かとくぞう)氏は以下のようにコメントしている。

 八田與一のことや、後藤新平のことなどもいろいろ話したのに、そこを全部カットした。同窓会の改まった席で誰かが火ぶたを切って不満を話した部分だけが放映され、あたかもあそこにいた人全員が反日的であるかのように宣伝された。弁解がましいことを言う気はないが、なぜNHKは私が話したプラスの面を一つも流さなかったのか。あの番組を見て私のところに電話をかけてきた人にはそう言った。私の本の240ページ以降を読んでもらえれば私の真意は分かってもらえると思う。私は反日でも親日でもなく、知日派だと思っています。

 あくまでも日本は私のお母さんで、育ててくれた恩義を感じています。あそこに出た皆が怒っているのは、日本が、養子にした台湾を終戦後にポンと捨てて蒋介石にやってしまったことです。それに対して、日本からはすまなかったの一言もない。恨み言の根底は戦後の日本の態度であって、領台時代の差別とかいうことではないのです。(桜の花出版「NHKスペシャル シリーズJAPANデビューに対する柯徳三氏(出演者)のコメント」より)


 柯氏は、流暢に日本語を話す「日本語世代」であり、『母国は日本、祖国は台湾』(桜の花出版 、2005)の著者でもある。日本で柯氏といえば――本人は「知日派だと思ってい」るようだが――、親日家として知られている。だが、NHKはその柯氏の発言のうち、日本に批判的箇所だけを恣意的に引用して、あたかもあの柯氏が日本に対して、耐えがたい感情を有している人物かのように放送をした。書きたいことはまだまだあるが、このようなとんでもない番組に対して、NHKはそれでも「大きな問題がない」といえるのだろうか。

 ■反核の意図スケスケの「原発解体」

 もうひとつは、昨年10月11日に放送された「原発解体~世界の現場は警告する」という番組である。この番組は、すでに「原子力デコミッショニング研究会」の調査で、52ヶ所におよぶ事実誤認や間違いが指摘されている。この番組は、1時間の放送であり、前後の番組紹介等を除けば、1分間に約1ヶ所の事実誤認や間違いがあることになる。また、月刊「WiLL」4月号でも、日本原子力技術協会最高顧問・石川迪夫(みちお)氏の「間違いだらけのNHK『原発解体』」という寄稿が掲載されるなど波紋を呼んでいる。番組は、解体作業中の作業員を例に放射能の健康被害を誇張したり、昨年始まった福井県敦賀市の原発「ふげん」の解体についても、安全上の問題が理由であると曲解したりと、原子力への嫌悪感をいたずらに煽る内容だった。

 このような偏向した放送を続ける限り、NHKは「公共放送」とはいえない。受信料を払わない方の気持ちも十分理解できる。いわんや「支払い義務化」をやである。放送法3条2項の「政治的に公平であること」「報道は事実をまげないですること」「意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること」を遵守するだけでなく、NHKには「公器」としての責務があるはずだ。それゆえに、一般国民にない特権や地位があるではないか。スポンサーや時勢に流されず、災害報道や政見放送など民放とは一線を画し、国民の支えに報いるようなジャーナリズムを展開すること――その意識なくして信頼回復はありえない。
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プロフィール

オーデーベース

Author:オーデーベース
 顔と名前をお見せするその日のために、鄙見を認(したた)めてまいります。市政か、県政か、あるいは国政かわかりませんが、愛する日本と故郷のために勇往邁進することをお誓い申し上げます。

 人ひとりにできることは限られております。あるいは遺産も功績も何ら残せずに終えてしまうかもしれません。ただ、あのころの先人はよくやったと後世に云われたとき、その十把一絡げにされた先人のひとりにでもなれたのなら、それは大変喜ばしいことであります。子孫に少しばかりはわれわれを顧みてもらいたいなどというおこがましい希望はだれにでも起こりうるのではないでしょうか。それは、おおいに欲深い願望なのかもしれません。しかし、先祖を回顧していないわれわれだけが回顧されようなどという考えそれこそがおこがましいものであるにちがいありません。

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